[防げない流れ]国外へ優秀な人材が流出する・・・ [キャリア･転職]
再放送にも関わらず、衆目を集めた内容で、東北地方の小京都・角館(今は仙北市と言います)で、奥さんが病気で倒れ、入院費を支払うために1日食費を100円に切り詰める洋服の仕立て屋さん(昔は年に100着以上仕立ててた町一番のお店だったとか)のお話は身に沁みるお話でした。
個人的には、「地域や弱者を切り捨てても、日本が生き残るなら何でもアリの小泉路線」は国民が幸せになれるとは思えませんが、おかげでトヨタやキャノンなどの大企業はほくほくです(ちゃんと黒字をだしている銀行からもきちんと税金とってね＞財務省の方々)。
もちろん、日本は高付加価値のハイテク商品を売りにして、そのおかげで豊かな暮らしを手に入り、その恩恵にあずかっているので、政府と自民党のやり方を全否定はできません。
ただ、バブル経済が崩壊したあと、日本の景気拡大のために土建屋さんに大量に国債を発行して資金を投入したように、崩壊しそうな医療や福祉部門にも資金を・・・といってもほんのわずかな資金しか出してくれません。国の税金の使い道を「道路は大切、福祉は無駄が多い」というい「恣意的」に福祉切捨てのためになら、マスコミの情報操作さえ厭わぬ、財務当局の動きは、監視が必要です。
ただし、大手新聞社をはじめとするマスコミは報道が話題になり、広告枠が売れるためなら、どんな記事でも載せることは平気です、大切な視点としては、マスコミ自体は善悪関係なしに売ることが商売なので、「崩壊」の真犯人たりえません。犯人はまた違うところにあると思います。さて、診療報酬の改定のニュースが参りました。いよいよ・・・ほんの僅かばかりですが引き上げが本決まりになりそうです。
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診療報酬「本体部分」８年ぶり上げ、政府・与党が調整
日本経済新聞 2007/12/12
政府・与党は12日、医師の技術料である診療報酬の「本体部分」を8年ぶりに引き上げる方向で調整に入った。引き上げ幅は0.1％を軸に、0.3％程度までの範囲で来週までに決める方針。ただ、薬価に関しては1％程度引き下げることが固まっており、薬価を含めた診療報酬全体では4回連続のマイナス改定となる。
診療報酬の改定率は1％当たり800億円の国庫負担となる。歳出抑制の立場から医療費削減を求める財務省は0―0.1％程度の改定を求めている。一方、大幅な引き上げを要求する日本医師会や医師不足問題に配慮して、与党がさらなる上積みを求めており、政府・与党は今週末から来週にかけて0.1―0.3％の範囲で調整する方向だ。
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このニュースで取り扱っている診療報酬の改定で、800億円が医師の財布に直接入って潤うわけじゃありません。今まで行われてきた医療費抑制策で、経営危機に直面している病院が一息つけるか・・・くらいです。
また看護師に薬の処方解禁という話題も・・・ありましたが、これすら「薬剤師」さん側からは、「医師でさえ間違えるのに、きちんと薬について教育を受けていない看護師さんに処方させて大丈夫なのか？」という疑問が出されていますし、初診料や再診料が大きな収入源である開業医にとって打撃となりえます。
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＜規制改革＞医師負担軽減で看護師の薬処方解禁…医療分野案
毎日新聞 - 12月07日
政府の規制改革会議（議長・草刈隆郎日本郵船会長）が２次答申に向けまとめた医療分野の規制緩和策の原案が６日、分かった。最優先課題に医師不足対策を掲げ、医師の負担軽減のため看護師などが行える医療行為の範囲を広げる法改正を０８年度中に実施することなどを盛り込んでいる。また、医療従事者の派遣解禁や、入院日数短縮のため、患者がいくら入院しても病院には一定の報酬しか払わない「定額制」導入も明記した。今月下旬をメドに最終案をとりまとめる予定だ。
答申は医師以外の医療従事者も医療行為ができるように医療関連法を改め、勤務医の負担を軽減するよう求めている。具体的には（１）看護師による感冒、便秘、不眠、高血圧、糖尿病などに対する検査、薬の処方（２）助産師による正常分娩時の会陰切開、縫合（３）訪問看護における看護師による死亡確認や薬の処方－－などの解禁を挙げた。
医師の派遣については、０６年４月から産休の代替要員としての派遣のほか、へき地への派遣が認められたものの、解禁はされていない。また派遣元、派遣先とも医療機関に限定している。答申は０７年度中に労働者派遣法の政令を改正し、禁止業務から医療従事者を削除することで、派遣業者でも医師や看護師を派遣できるようにし、派遣先も医療機関に限定しないようにすべきだとした。医療従事者がボランティアで救命手当てをした場合、事故が起きても免責されるよう０８年度までに法整備することも指摘している。
また、入院医療費削減のため今の「１日単位」の定額制を改め、「１入院単位」とする「診断群別定額払い方式」を０７年度中に導入。一律の医療費を治療結果によって変える「医療の質に基づく支払い」（０８年度検討開始）、医療機関に病気ごとの治癒率などを公表させ、患者が病院を選択できる情報公開（０７年度検討）なども盛り込んでいる。同会議は、混合診療の解禁についても検討しており、最終的に答申に盛り込む方針だ。
「医療従事者の役割分担の見直し」については、政府の経済財政諮問会議も検討するよう求め、厚生労働省は年内に結論を出す。しかし、日本医師会が「責任の所在を明確にする必要がある」などと慎重姿勢を崩していないこともあり、具体案の検討はほとんど行われていない。その他の項目も同省などが強く抵抗している。２次答申は、こうした現状を踏まえ、規制緩和の流れを加速させる狙いがある。【大場伸也】
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規制緩和は、間違いなく、医師の間でも収入の格差を広げます。MNJで「カナダ：年収7900万円の救急医が話題になる」 を掲載しましたが、これ以上「医療費削減」を続ければ、アメリカやカナダに優秀な人材が流出すると思います。
当然です、医療を施すのは「崇高な義務」とか「聖職」というのなら、きちんとした職業に見合った処遇が必要です。ですが、昨今の「医療バッシング」で日本を出たいと思う人が出ても仕方ありません。
↓日経メディカルより
「米国で医者として働く」―仕事内容、勤務時間、給料を比べてみた
米国ピッツバーグ大学 津久井宏行
日経メディカル2007/12/10日本から医師が流出していく？
私が働くピッツバーグ大学には、他科の先生を含めると、毎年10～15人の先生が臨床留学されている。また、研究留学されている先生方もたくさんいる。そういった先生方と飲み会などを通じて、今まで述べてきた労働環境などの話をすると、皆一様に米国の医療に興味を示し、最近では、米国で臨床に従事したいという意志を持たれる先生も増えてきた。
かつて、日本からの研究留学生の多くは、数年の滞在が終わると、日本に帰るのが当然だったが、研究から臨床への道を開こうと真剣に頑張っている先生方が増えており、状況がだいぶ変わってきたように思える。
中には1年余りの準備期間で、USMLE (United States Medical License Examination: 米国で臨床を行うために必要な医師免許)のStep1から3まで、すべて合格し、現在、ポジション探し中の先生もいる。また、臨床留学した先生の中には、今まで日本で行ってきた科を米国でも希望したが、ポジション獲得が非常に難しかったため、他科に転向して米国に残ることを決意したという先生も1人や2人ではない。
なぜ米国で？と聞くと、「米国の方が仕事をしやすいから」「家族との時間が取りやすいから」といった答えが返ってきた。人として当然の選択であると思う。多分、転科してまで米国に残ることを決断された先生方は、今後も日本に帰らないのではないだろうか。
これらが意味することは何か？
チャンスさえあれば、日本から離れてしまう医師が増えているということである。
研修を終え、Attendingポジションを得て、米国各地に散っていく日本人の先生方を見て、「日本人医師もメジャーリーグ同様、世界で活躍するようになったなぁ」とうれしく思う半面、日本のプロ野球がここ10年で空洞化し、すっかりつまらなくなってしまったように、日本の医療の空洞化が現実のものになっているような気がして、心配でならない…。私の杞憂であろうか――。
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ちなみに、優秀な人は100年以上前にも国外へ流出しています。彼は、イギリスへの留学から帰国し、肥料会社を設立して前途有望でしたが、周囲の反対を押し切って、アメリカに再度36歳に出国、アメリカで研究所を作り、40歳でアメリカに永住権を得、終生アメリカと日本の架け橋になるべく現地で活動されました。
また、彼のおかげでアメリカで設立されたばかりのパークデービスという名の製薬会社は大きく成長しました。彼はその後、アドレナリンを開発し、これは日本だけでなく世界中で今でも現在使われている大切なお薬です。
のちに、彼は三共株式会社(今の第一三共の前身です)の初代社長をつとめることになります。彼の名は高峰譲吉博士と言います。
彼の生涯についてはウィキペディアの日本語版と英語版の両方を読むと楽しいです。彼の死を当時の新聞はニューヨーク・ヘラルド紙は社説で、「米国は得がたき友人を失い、世界は最高の化学者を失った」と書いて、彼の業績を称え、その死を惜しんだ。とのことです(ＮＰＯ法人国際留学生協会 高峰譲吉の項より)。
さて、話は医療に戻ってしまいますが、今回の改訂で、コンタクトレンズの診療報酬などで、過剰利潤を追求するのは確かに「規制」されてもいいのですが(非眼科医によるコンタクト診療、やはり問題ないとは言い切れませんが、急激な規制によって、廃業させられる医師は困りますけど・・・汗)。
「過重労働」を押し付けられ、「訴訟」や「義務」ばかり追求されるのでは、適いません。高峰博士のように海外留学して、現地で活動し続けるのは生半可では行かないと思いますが、カナダのように年間3600時間の労働で8000万円近くなら、英語の勉強や海外での修行も報われそうに思います。
いずれにせよ、日本の医療について光明が見えません。若くて優秀な医師や看護師が流出する可能性はますます増えますし、自分も今、医学生なら語学留学したり、もっと海外に目を向けるでしょうね。
日本では、開業したら安泰ではありません、これも変化の時代といえば、聞こえはいいのかもしれませんが・・・大変です。ぽち→
[医師不足への新しい処方箋]海外留学も新しい選択 [キャリア･転職]
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合資会社アメリカ・ヨーロッパ医学部留学センターのサポートのもと今年、ルーマニア国立オラデア大学医学部に、日本人で初めて9名の合格者が誕生しました。
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合資会社アメリカ・ヨーロッパ医学部留学センター（所在地：東京都東村山市野口町1-11-21、代表：高木和 広之）のサポートのもと今年、ルーマニア国立オラデア大学医学部に、日本人で初めて9名の合格者が誕生しました。
日本初、そして日本で唯一存在するアメリカ・ヨーロッパへの医学部留学のサポートに特化した留学斡旋機関である、合資会社アメリカ・ヨーロッパ医学部留学センターは、ルーマニア国立オラデア大学医学部の日本代表事務局として機能しています。
ルーマニア国立オラデア大学医学部は1991年に設立され、アメリカ、イギリス、ギリシャ、イタリア等、世界中から留学生が集まる国際的な医学部です。また、オラデア大学医学部はアメリカのハーバード大学医学部やスタンフォード大学医学部と研究の提携を結び、東欧を代表する名門大学として知られています。医学部の授業は全て英語で、臨床医学に重点を置いた6年制の医学教育。1学年の定員は140名です。医学部の入試は英語力(TOEFL)、高校の成績、推薦状、エッセー、面接で判定されます。国立大学ですから1年間の授業料も3800ドル（約44万円）と安く、生活費を入れても、年間約130万円程度で生活できます。
ルーマニアは将来EU加盟をひかえており、ルーマニア医学部卒業後の学位はEU国内で通用する予定です。そしてもちろんEUのみならず、アメリカ、オーストラリア、ニュージランド、日本等、世界中で医師として活躍する道が開かれることになります。
今年合格した9名は、社会人、大学生、浪人生、大検合格者など、様々なバックグラウンドを持つ方々で、出身地も多岐に渡っています。ルーマニア国立オラデア大学医学部は、親に頼らず日本学生支援機構の奨学金だけで費用をまかない卒業できる大学であり、今後も門戸を叩く人が増えていくことでしょう。現在、2007年10月にオラデア大学医学部受験を希望する学生を募集中です。
http://www.value-press.com/pressrelease.php?article_id=7502&php_value_press_session=41ca5bc9775e45eaa90e9242b3c96c8b
将来は中国語が話せた方がいいという方は…こっちもよろしく。 卒業する頃には医師不足の地方自治体が招聘してくれると思います。
http://www.chuigaku.co.jp/cmu/
大学のレベルにもよるでしょうが、少なくとも循環器などは北京や上海などの先進的な病院では日本とほぼ同じ医療水準、一部では進んでいるのは確かです。
湘南鎌倉総合病院循環器科 斎藤滋先生の中国訪問記1-21を参照ください
http://www.kamakuraheart.org/world/no08_china01/china1.html
http://www.kamakuraheart.org/world/no11_china02/china2.html
ただし、現在のところ、日本の門戸は厳しいので…あと数年先は案外医師不足でいいかもしれないけどご参考までに
↓厚生労働省のHPより
医師・歯科医師国家試験受験資格認定について
http://www.mhlw.go.jp/topics/2005/10/tp1005-1.html
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【新医師研修制度修了者の進路調査】リスク高い診療科は敬遠‐大学残留者が大幅減 [キャリア･転職]
全国医学部長病院長会議は、初めて新医師臨床研修制度による修了者が誕生したのを受け、修了者の進路状況を調査を行い、結果を公表した。大学への帰学率は大幅に低くなり、また地域、診療科による偏在が顕著になるなど、社会問題化している状況が、修了者の進路にも如実に表れる結果となった。
２００２年度に始まった新医師臨床研修制度では、修了者の大学離れが危惧され、大学における将来の医学教育、研究活動、地域医療に大きな影響を与えることが予測されていた。このため修了者の進路状況を把握し、種々の問題点をピックアップすると共に、具体的な対策を検討していく狙いから、調査が実施された。
調査は、卒後の進路が特殊な防衛医科大学校、自治医科大学、産業医科大学を除く全国80大学を対象に行われ、全大学から回答を得た。検討に当たって対象としたのは、02年３月の卒業者7752名と、04年卒業者で新臨床研修制度の06年修了者7625名。
02年卒業者の大学残留率は71.4％であったのに対し、06年度の帰学率は50.6％に過ぎず、大学に残る割合は21ポイント近くも減少した。また、国立大学は72.0％から45.6％と26ポイント以上、公立大学も77.9％から47.8％と約30ポイントもの大幅な落ち込みとなった。一方、私立大学は70.5％から59.0％と11ポイントの減少にとどまった。この理由としては、私立大学が大都市周辺にあるためと考えられている。
これを裏付けるように、帰学率が関東では67.4％と、低下が4.2ポイントだったのに対し、四国では43.8ポイント減の30.2％、北海道は43.3ポイント減の33.1％、中国は37.3ポイント減の36.0％、東北も32.9ポイント減の30.1％と、過疎地を抱える地域で大幅な減少となった。
さらに各地域の中でも、大都市を抱える都道府県は減少率が低く、小都市しかない県では大幅な減少を示すなど、地域間格差が顕著に表れた。調査でも、50万人以上の都市がある都道府県と、ない都道府県を分析しているが、50万人以上の都市がある県では、僅か6.5ポイント減の62.6％にとどまっている反面、50万人以上の都市がない県の場合は、42.0ポイントと大幅に下がり、32.2％まで落ち込んでいる。
診療科別では産婦人科が30.4％、小児科が49.4％と大幅に落ち込んでいるのに加え、救急が29.8％、外科が43.3％、脳神経外科が55.3％など、外科系で救急医療や24時間体制の診療科、リスクの高い診療科など、患者の生命に直結する診療科の減少が目立った。
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大学病院にとっては、魅力あるキャリア育成プランの提供や博士号の他に、専門医の取得などありとあらゆる場面で研修医に選ばれるように働きかけねば、さらなる没落が進む可能性があります。民間病院で研修、そのまま全国修行というのが標準コースとなった場合、大学の医局崩壊はさらに進む-->地方の病院への人事撤退-->さらなる医師不足が進むのではないでしょうか？
薬事日報より
http://www.yakuji.co.jp/entry832.html
米国に留学した99.9%の医学者が、雇用を確保するために、日本に帰国している [キャリア･転職]
こういう講演がにあったようです。以前、民間医局の雑誌DOCTOR'S MAGAZINE 2003年1月号に掲載された『運命が彼を、医療・医学の世界的“舞台”へと導いた。
ハーバード大学医学部内科（循環器）教授 ベス・イスラエル・ディーコネス・メディカルセンター心臓血管研究所ディレクター 出雲 正剛 氏』 で出雲先生の素晴らしいキャリアを知りましたが、今回の講演は、日本から海外留学する先生への応援だと思いました。
BIOCAMP2006 in Japan、基調講演
NIBMRの出雲副社長、国際的なキャリアを築くコツを開陳
スイスNovartis社が創薬の拠点として創設した米The Novartis Insitutes for BioMedical Research社(NIBMR社）の出雲正剛副社長が来日、BIOCAMP in Japanで基調講演を行った。
「日本から米国に留学した99.9%の医学者が、雇用を確保するために、日本に帰国しているが、海外にチャンスがあることをもっと認識すべきだ。少なくとも皆さんの子弟にそのことを教え込む必要がある」と出雲副社長は強調した。同氏は東京大学を卒業して、27歳で渡米、米Michigan州立大学教授、米Harvard大学の教授を経て、2003年にNIBMR社に参画した。
同氏は先端の循環器病研究と自身のキャリア形成に言及、最後に参加者の若手研究者にアドバイスとして以下の６つのポイントを示した。（宮田満）
●若手研究者に対するアドバイス
１）あなた自身が熱狂できるものを追求すべきだ。新しい事をすることは簡単ではない。熱狂できるものでなければ継続することはできない。
２）雇用の心配などする必要はない。特にあなたがまだ若い時には。なんとかなる。
３）あなた自身の仕事に集中し、自分を信頼すべきだ。決して、上司や大御所、企業や政府に頼るべきではない。
４）常に楽観的であれ。他人がどう考えるかなどを気に病む時間はない。
５）新しいことに挑戦することを恐れるな。仮にあなたが失敗したとしても、そこから学ぶことができる。
６）キャリアに関してグローバルに考えて欲しい。あなたが暮らすことが出来る国は日本だけではない。
http://biotech.nikkeibp.co.jp/bionewsn/detail.jsp?newsid=SPC2006072340325&id=0
[転職]医師のための求人合同説明会 [キャリア･転職]
日曜日にネットの海をただよってたら、こんな記事をみかけました。
『医師のための求人合同説明会HOT LINE NEWS』
『合同求人説明会』に 名称変更いたしました！
（理由）
１・医師で遊んでいる人はいない・しいて言えば転職のための説明会が正確であること
２・実質は求人であること
３・よりよい病院の情報を入手し、求人の声に応えていただく機会の提供であること
◆日時：２００６年１０月２２日（日） 9時～１７時
◆場所：羽田空港第一ビル ギャラクシーホール
http://www.higashinihon.ne.jp/ishisetsumei/060525.html
すごいところは「宣伝広告費」
臨床整形外科（医学書院）
junior（日本医事新報社）
日本医事新報（日本医事新報社）
医学教育（日本医学教育出版社）
ジャパンメデジンマンスリー（じほう）
臨床麻酔（真興交易㈱医書出版部）
理学診療（メディカルプレス）
日本臨床（日本臨床社）
医薬ジャーナル（医薬ジャーナル社）
外科（㈱南江堂）
ペインクリニック（ペインクリニック）
メディカル朝日（朝日新聞社）
臨床スポーツ医学（文光堂）
小児外科（東京医学社）
周産期医学（東京医学社）
臨床産婦人科産科（医学書院）
呼吸と循環（医学書院）
精神医学（医学書院）
もちろん、ジャミックジャーナル、kokutai、病院、レジデントノートなども網羅。
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まぁ、医師の転職仲介というのは、やっぱりもうかるみたいですね。というか、彼らは医師との面談に勝負かけてきています。例えば、新規で採用するのに遠方から来るには交通費もかかるし、一度に複数の面接はこなせない。ならば一度にまとめてやってしまおうというコトでしょう。
実際、自分も今の仕事場に移るのに１ヶ月に３回面接をしました(そのうち２回は外来のあと日帰り上京…)。自分は家族は一緒ではないので良かったのですが、住む場所や子供の教育など考えたら、転職は時間をかけたいもの。自分も転職を考えて、実際に面接になるまでに業者さんに２～３回は面談(手厚くしていただきました)、その他、面接会場への同行…など色々としてもらいました。
やはり転職希望する病院に行く前に、一度に面接や説明を受けられるこういうコンベンション(いわゆるシューカツですな)形式が流行ってくでしょうね…。だって、今の研修生とかはマッチング前にセミナーとか受ける世代だから、今後、医局が「あっち行ってこい」とか「大学院生はバイト先ここ！」(大学院時代にそういう目に遭ったかたいません？僕は一番の遠距離で電車で３時間でしたが、本州から北海道とか聞いたことあります)と指示されるよりも、自分で選ぶでしょうね。
さて、転職経験者から一言。
現地に行く前に必ず「情報収集」はおこたらないように。それと「おいしい話には裏がある」。深い意味はありません。がっくり来ることはないように、慎重にやりましょう。そして大手がいいとか、どこそこの業者がいいと言う前に、転職した身近な人に聞くのが一番です。自分もそういう方とも引き合わせて頂き、今の仕事(週休２日制、週４０時間労働、当直業務なし、年収アップ)を選ばせてもらいました。
医師としてQOｍL(Quolity of my Life)を追求するのは間違いではありません。ただ、失敗して毎年のように仕事場を転居をくりかえすより、腰をすえて行きたいものです。
また、腕の向上をねらうのであれば、やはり学会で活動を熱心にしている病院の医師に直接、学会会場や懇親会でお話してもいいかも知れません。今後、他大卒であろうと、関係なく、短期間でいくつもの病院を渡り歩き、研修をするタイプが増えるでしょう。
また、技術職でもある医師である限り、そういう腕を競いあうためには必須であると思います。論文も大切でしたが、これからは…違ってきます(だから、基礎研究が危ないのかもしれません)。
